メンバー紹介
CEO 苫米地英人
計算機科学者、認知科学者、分析哲学者（計算言語学、計算機アーキテクチャー、離散数理、超並列人工知能、サイバー防衛、認知戦防衛、機能脳科学、計算哲学、量子オントロジー）。カーネギーメロン大学博士（Ph.D.）、同カーネギーメロン大学Cylabフェロー、ジョージメイソン大学C4I&サイバー研究教授、日本外交政策学会会長、日本ジャーナリスト協会会長、コグニティブリサーチラボ株式会社 CEO
マサチューセッツ大学を経て上智大学外国語学部英語学科(言語学)卒業後、三菱地所へ入社。財務担当職籍のままフルブライト留学生としてイエール大学大学院に留学、人工知能の父と呼ばれるロジャー・シャンクに学ぶ。同時に三菱地所ロックフェラーセンター買収を在学のまま担当。イエール大学認知科学研究所、同人工知能研究所を経て、コンピュータ科学の分野で世界最高峰と呼ばれるカーネギーメロン大学大学院計算機科学科哲学科合同計算言語学研究科に転入。全米で 4 人目、日本人として初の計算言語学の博士号を取得。帰国後、徳島大学助教授、ジャストシステム基礎研究所所長、同ピッツバーグ研究所取締役、通商産業省情報処理振興審議会専門委員などを歴任。1986年にはカーネギーメロン大学機械翻訳研究所で、ハイミー・カーボネル所長、富田勝副所長の指導下、ソフトウェア並びにハードウェア開発担当者として世界初の音声通訳システムの開発に成功、また、1990年代にはハーバード大学医学部マサチューセッツ総合病院との合同研究において、世界最初期の機能脳科学研究に従事。
CEOカレントアクティビティ
2020年10月1日 米国George Mason大学C4I and Cyber研究所 研究教授就任。
2020年4月8日 早稲田大学ナノ・ライフ創新研究機構未来イノベーション研究所 研究院客員教授就任。
2019年10月21日 米国George Mason大学C4I and Cyber研究所 客員教授就任。
副社長 関口雄輝
防衛大学校理工学部卒業、青山学院大学大学院（国際政治学修士）を経て、海上自衛隊に30年以上在籍、２０２２年１２月に退職した。在任中は、米海軍士官学校（在メリーランド州アナポリス）航海科主任教官、護衛艦はまぎり艦長、などを経験後に、外務省に出向、在フロリダ州米中央軍司令部多国籍軍調整所日本代表として勤務。その後、防衛省統合幕僚監部運用部日米共同班長、海上幕僚監部防衛課防衛調整官、外務省外務参事官（在米国日本大使館 防衛班長）、統合幕僚幹部指揮通信システム部長(J-6)、海上自衛隊舞鶴地方総監部幕僚長、海上自衛隊第２術科学校学校長、海上自衛隊幹部学校副校長を歴任した。
現在はCRLにおいて、副社長として、当社の認知戦防衛、サイバー防衛、安全保障全般のコンサルティング事業、シンクタンク事業、教育事業、関連ソフトウェア並びにハードウェア研究開発を統括している。
特別顧問 リントン・ウェルズ博士
米国海軍大佐(退役、海兵1967年卒)、米国国防総省国防次官補を歴任し、現在も現役で米国政府の国家安全保障を指導するリーダー。
ベトナム戦争から湾岸戦争までの戦争に従軍し、9.11当時は米国国防省次官補として国防総省及び全世界に展開する米軍の情報セキュリティーを全て統括し、未曾有のテロに対しクライシス・リーダーシップを実践した。
テロの脅威からサイバー脅威に移行する中、安全保障、国家戦略論とレジリエンスの世界権威の立場からも、新時代のクライシス・リーダーシップ論、サイバーレジリエンス論、並びに次世代意思決定教育論などを提唱している。
また、近年では国防的観点からの経済安全保障に関わる指導も行っている。
執行役員 井上一徳
横浜国立大学経済学部卒業後、防衛庁（現防衛省）に入庁した。入庁後、内閣官房内閣安全保障・危機管理室、内閣官房内閣参事官(第一次安倍内閣 総理補佐官付)、防衛省運用企面局事態対処課長（東日本大震災）を経験し、防衛省大臣官房文書課長、防衛省沖縄防衛局長、防衛装備庁調達管理部長、防衛省大臣官房審議官を経て、防衛省を退職した。その後、2017年、第48回衆議院総選挙当選、衆議院議員として2022年まで務めた。
現在はCRLにおいて、執行役員（安全保障担当）として、当社の認知戦防衛、サイバー防衛、安全保障全般のコンサルティング事業、シンクタンク事業、関連ソフトウェア並びにハードウェア研究開発を担当している。
